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【国際】ブルームバーグ、男女平等指数(GEI)2018年銘柄発表。日本企業は6社

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金融情報世界大手ブルームバーグは1月23日、「男女平等指数(GEI)」の2018年版構成銘柄を発表した。

ブルームバーグは、2016年から金融機関世界大手を対象とした男女平等指数「ブルームバーグ金融サービス企業男女平等指数(BFGEI)」を発表していたが、他の業界からの参加を要望を受け、今年初めて全業界対象とする「ブルームバーグ男女平等指数(GEI)」を発表した。BFGEIも別途発表される予定。同指数は、自主応募で参加を表明した企業のうち、ジェンダー観点で一定基準を満たす企業が構成銘柄となる。

今回、GEI2018に採用されたのは、バンク・オブ・アメリカ、シティグループ、JPモルガン・チェース、モルガン・スタンレー、バンク・オブ・ニューヨーク・メロン、RBC、スタンダード・チャータード、バークレイズ、ロイヤル・バンク・オブ・スコットランド、BNPパリバ、UBS、ING、ノルデア銀行、ナショナル・オーストラリア・バンク、DBS、アクサ、アリアンツ、チューリッヒ保険、プルデンシャル、ハートフォード、メットライフ、アメリカン・エキスプレス、マスターカード、ノーザン・トラスト、シティ・デベロップメント、クロロックス、CVSヘルス、ドイツテレコム、ドイツポスト、ディアジオ、デュポン、GAP、ケリング、ロレアル、エスティーローダー、イベルドローラ等世界104社。

日本企業では、昨年も採用された三菱UFJフィナンシャル・グループ、みずほフィナンシャルグループ、大和証券グループ本社、MS&ADインシュアランスグループホールディングスの4社に加え、NTTドコモ、リクルートホールディングスの合計6社が採用された。

GEIの評価対象は、時価総額10億米ドル以上の企業もしくは米国での上場企業。ブルームバーグが、Women’s World Banking、Catalyst、Working Mother Media等の専門NGOと協働で作成した社会調査票を基に企業が自主的に回答を行い、その回答をもとにブルームバーグが採点する。

調査では、情報開示状況と開示内容の双方で評価され、男女の賃金平等といった社内視点だけでなく、サプライヤーの男女平等考慮、女性顧客の定着率など社外視点も含まれる。

【参照ページ】2018 Bloomberg Gender-Equality Index

株式会社ニューラル サステナビリティ研究所 [原文はこちら]

2017/01/25
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