ガイドライン解説

GRIスタンダード

Ⅰ. 正式名称

GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード
(The GRI Sustainability Reporting Standards)

Ⅱ. 概要

発行者

GRI(Global Reporting Initiative)

※ GRIとは、サステナビリティ報告のためのガイドラインの作成・普及を目的としたNGOである。

目的

あらゆる組織が利用できるサステナビリティ報告のための信頼できる確かな枠組みを提供することを目的としている。

対象

組織の形態、業種、事業規模、活動地域、これまでのレポーティングの実績などに関わらず、全ての組織を対象としている。
冊子だけではなくWebサイトでの報告も対象となる。また、年次報告書や財務報告書との組み合わせなど様々な形式を用いることも可能である。

内容

イメージ

  • GRIスタンダードは、共通スタンダード(100シリーズ)と項目別スタンダードがある。項目別スタンダードは経済項目(200シリーズ)、環境項目(300シリーズ)、社会(400シリーズ)で構成されている。
  • 各スタンダードには、必須の開示内容として書かれた「報告要求事項」、推奨されるが要求されない措置について書かれた「報告推奨事項」がある。
  • 一連のスタンダードを一つのセットとして使用するだけでなく、一部の開示項目のみを使用することも可能としている。
  • 準拠して作成したと主張するためには、該当するすべての要求事項を満たす必要がある。(準拠して報告書を作成したことを主張するにあたり、推奨事項や手引きの遵守は求められない)。

「GRIスタンダード全体像」YUIDEA作成

※G3/3.1の概要は、 こちらにまとめています
※G4の概要は、こちらにまとめています

【関連記事】GRIスタンダード:サステナビリティ報告で外せない必須情報

沿革・今後

1997年
草案発表
2000年
GRIガイドライン第1版発行
2002年
GRIガイドライン第2版発行
2006年
GRIガイドライン第3版発行
2011年
GRIガイドライン第3.1版発行
2013年
GRIガイドライン第4版発行
2016年
GRIスタンダード発行
GRI日本フォーラム※がGRIスタンダード和訳版を発行
2018年
303水、403労働安全衛生の改訂版を発行
2019年
業界別文書の公開開始

※ GRIとの連携などを通じて、日本における持続可能な社会の構築を目指し活動するNPO法人。2007年に名称を「サステナビリティ日本フォーラム」に変更。

Ⅲ. 企業の対応

世界共通のスタンダードであり、グローバル企業の多くがこのスタンダードに準拠している。特に日本においてGRIを参照とする企業は多い。
ただし、GRIスタンダードは世界共通のガイドラインであるため、日本国内を主な活動拠点とする組織にとっては参照しがたい項目も一部ある。CSR/環境報告書の作成にあたっては、サステナビリティ報告を行う対象・目的を明確にし、それらに適合するように活用することが望ましい。

GRIスタンダード(ガイドライン含む)を活用しているレポート事例

GRIのウェブサイト上にあるデータベースから検索することができる。
GRI Disclosure Database

GRIスタンダードを活用している国内の事例(2018年度版レポートにて)

●SOMPOホールディングス株式会社
「GRI内容索引」
・中核オプションに準拠して作成。
・一般開示項目は「ステークホルダーからの開示要請が高い」という理由から、中核要件以外の項目も開示
・経済・環境・社会といった特定開示項目は、重要項目のみ
・業種別補足文書(金融サービス業)の内容も含めている

●日立グループ
「GRIスタンダード対照表」
・中核オプションに準拠して作成
・全ての開示事項について、掲載ページまたは省略の理由が示されている

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