レポート事例集

マテリアリティの見直し

CSR/サステナビリティテーマのマテリアリティ特定については、2006年に発行されたGRIガイドライン第3版において多くの企業に認識され、特定もなされてきました。その基本的な考え方は変更せず、より明確に特定プロセスやそれぞれのテーマのバウンダリー、そして特定したマテリアルな項目のマネジメントについて言及しているのが、GRI第4版です。そして2013年に第4版が発行されてから3年。すでにG4に対応しマテリアリティ特定を行った企業も、一度特定したマテリアルな項目をレビューし、一部見直しを行っています。

この一度特定したマテリアルな項目を、グローバルな社会環境の変化、事業活動の変化に基づき見直す際に、どのようなプロセスやレビューを行って特定するのか、そしてマネジメントしていくのかについて、先行している事例を紹介します。


大和ハウス工業株式会社 CSRレポート2016

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同社は2011年に、ISO26000を参考にしたマテリアリティ特定を行っていましたが、ステークホルダーとの対話を重ね、その見直しを今年実施しました。
ISO26000をはじめ、GRIガイドライン、国連グローバル・コンパクトやSDGsなど、変化し続ける社会の課題を改めて洗い出し、重要課題のテーマを選定。
抽出した課題の妥当性を確認するため、ステークホルダーミーティングを開催しました。
そして、これら一連のプロセスを、レポートの中で11ページにわたって報告しています。

レポート本文は174ページにおよぶ内容で、ステークホルダーとの共創共生を属性ごとに分け、詳細に報告しています


【特徴】
・顧客、従業員、取引先、地域市民、環境をステークホルダー像として設定。それぞれミーティングを開催し、意見を吸い上げた。
・マテリアリティ特定のため、22項目の重要課題を抽出。ステークホルダーミーティングと有識者会議を開催し、妥当性を確認した。
・特定した課題を「社会面」「環境面」の2方面からマトリクス開示を行った。


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p.13-14 マテリアリティ(CSR重要課題)特定のため、4段階で手順を整理。

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p.15-16 ステークホルダーミーティングの報告。

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p.21-22 特定した課題をマトリクス開示しながら解説。環境だけでなく、社会性の観点でも検証。

基本情報
・事業内容:住宅事業、賃貸住宅事業、流通店舗事業、建築事業、マンション事業、環境エネルギー事業、海外事業など
・売上高:1兆6497億円(2016年3月期)
・ページ数:174ページ
・そのほかコミュニケーションツール:環境報告書2016
  http://www.daiwahouse.com/sustainable/csr/performance_data/eco_report/index.html


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