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GRIガイドライン第4版(G4)の活用状況まとめ

CSR情報開示のスタンダードといえるGRIガイドライン。2013年にサステナビリティ・レポーティング・ガイドライン第4版、通称「G4」が正式発表され、日本企業の多くは2016年以降はこれまで使われてきたG3、G3.1から移行することを迫られています。

2016年度に報告する情報は、主に2015年度に取り組んだCSR活動。つまり2016年版のCSRレポートでG4に対応するためには、今年度から準備しておくことが合理的です。また、すでにG4を導入している企業も増えています。そこで日本企業のG4活用について、現在の状況をまとめてみました。


改めてGRIガイドラインとは
  • 国際NGOのGRI(Global Reporting Initiative)が発行する持続可能性報告のための国際的なガイドライン。経済、環境、社会の3つの側面(トリプルボトムライン)を骨格に、組織が報告すべき指標や報告にあたっての原則が定められている。
  • すべての組織(民間、公共、非営利)におけるあらゆる報告形式を対象としており、国内外の多くの企業がCSR/環境報告書を作成する上で参考にしている。

詳しくはガイドライン解説「GRIガイドライン」をご覧ください。


CSR先進企業100社の活用状況
  • 全体では、GRIガイドラインを何らかの形で参照している企業が91%、そのうちG4について記載しているのは36%であったが、「準拠」していることまで記載しているのは4%であった。
  • CSRレポートを発行する企業では、44%がG4について記載している一方で、8%はGRIガイドラインの参照について記載していない。
  • 統合版を発行する企業では、G4 について記載している企業は24%とCSR レポートに比べて少ないが、調査対象全ての企業がGRIガイドラインについて記載している。
  • 編集方針ではG4について記載しているが、対照表はG3/3.1というように、G4とG3/3.1を併用している企業は3社あった。

CSR報告書調査レポート 2014 p.19

関連記事:CSRレポート事例

    株式会社YUIDEA(旧:株式会社シータス&ゼネラルプレス)では、G4に沿ったマテリアリティ特定の支援を行っています。詳しくはお問い合わせください。

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