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米国人の41%が過去12ヶ月以内に商品が社会・環境に配慮した商品であることが理由で購入し、消費者の83%が個人的に配慮したいと思う事柄に利益をもたらすような商品が市場に出回ることを望んでいます。この実態は、9月にConeが発表した新たな調査結果で明らかになりました。


同調査は「2010 Cone Cause Evolution Study(コーン・コーズ・エボルーション・スタディ2010)」と題されたもので、この歴史は長く、1993年に開始されたもので、同調査が開始されて17年以上経過した今、消費活動を通じてコーズ(社会・環境に良い行い)をもたらすような商品を望む消費者の数は20%から41%に上昇しています。


・ 88%が企業のマーケティング活動で良い行いや課題への取り組みを取り入れることを容認できると回答。

・ 85%が消費者が気にかけている事柄に対して商品、もしくは企業が支援をしていれば良いイメージを持つと回答。

・ 80%が価格や品質が類似していれば良い行いを支援しているブランドの方に乗り換えるだろう、と回答。

・ 米国人の61%が、新ブランドやよく知らないブランドを試してみたいと、と回答。

・ 46%がノーブランドや自社ブランドを試すだろう、と回答。

・ 消費者の5人に1人(19%)がより高値のブランドの購入に前向きだろう、と回答。



Cause Marketing-Consumers can’t get Enough
September 16, 2010
SustainableLifeMedia


●報告書(こちらからダウンロードできます)

2010 Cone Cause Evolution Study




[関 智恵]



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