GRIスタンダード
Ⅰ. 正式名称
GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード
(The GRI Sustainability Reporting Standards)
Ⅱ. 概要
発行者
GSSB(Global Sustainability Standards Board)
※ GRIとは、サステナビリティ報告のためのガイドラインの作成・普及を目的としたNGOである。GSSBはGRIのもとに設立された組織で、規定の手順に基づきGRIスタンダード策定役を担う。サステナビリティ報告に関する専門知識やステークホルダーの視点を代表したメンバーで構成されている。
目的
あらゆる組織が利用できるサステナビリティ報告のための信頼できる確かな枠組みを提供すること。GRIスタンダードを用いることで、組織が経済・環境・人々に及ぼすもっとも著しいインパクトは何か、持続可能な開発にどのように貢献するか、またはどう貢献を目指すかについて報告することができる。
対象
組織の形態、業種、事業規模、活動地域、これまでのレポーティングの実績などに関わらず、全ての組織を対象としている。
レポート冊子だけではなくその組織として開示した情報すべてを対象とすることができる。Webサイトでの報告や財務報告書との組み合わせなど、様々な形式を用いることも可能である。
内容
- GRIスタンダードは、共通スタンダード・セクタースタンダード・項目別スタンダードの3つに分かれる。モジュール形式になっており、社会の変化に応じて適宜改訂版が発行される。
- 共通スタンダードは、スタンダードを使用する際の原則やルールなどを記載したGRI1基礎※1、組織に関する開示項目をまとめたGRI2一般開示事項※1、マテリアルな項目に関してまとめたGRI3マテリアル項目※1の3つに分かれている。準拠を宣言するためにはこれらすべてに対応する必要がある(一部省略可能な項目もある)。
- セクタースタンダードは2021年10月の改訂で加わった要素で、業界内での比較を容易にし、GRIスタンダードを活用するための補助ツールと位置付けられる。39セクターに分かれており、順次発表される予定。
- 項目別スタンダードは、特定の分野に関連するインパクトを報告するためのパートになっており、200シリーズ(経済関連項目)、300シリーズ(環境関連項目)、400シリーズ(社会関連項目)で構成されている。GRI3に従い、自社に合ったものを選んで使用する。
※G3/3.1の概要は、
こちらにまとめています
※G4の概要は、こちらにまとめています
沿革・今後
- 1997年
- 草案発表
- 2000年
- GRIガイドライン第1版発行
- 2002年
- GRIガイドライン第2版発行
- 2006年
- GRIガイドライン第3版発行
- 2011年
- GRIガイドライン第3.1版発行
- 2013年
- GRIガイドライン第4版発行
- 2016年
- GRIスタンダード発行
- GRI日本フォーラム※2がGRIスタンダード和訳版を発行
- 2018年
- 改訂版となるGRI303水と廃水、GRI403労働安全衛生を発行
- 2019年
- GRI207税 追加
- 2020年
- 改訂版となる306廃棄物を発行
- 2021年
- 共通スタンダードの改訂版(GRI1、GRI2、GRI3)を発行
- セクタースタンダードの一例目として「石油・ガス※1」を発行
- 2022年
- 304生物多様性の改訂ドラフトを発表
※1 YUIDEAによる仮訳(記事公開時点でGRI公式和訳が未発表のため)
※2 GRIとの連携などを通じて、日本における持続可能な社会の構築を目指し活動するNPO法人。2007年に名称を「サステナビリティ日本フォーラム」に変更。
Ⅲ. 企業の対応
世界共通のスタンダードであり、グローバル企業の多くがこのスタンダードを使用している。 サステナビリティ報告にあたっては、報告を行う対象・目的を明確にし、それらに適合するように活用することが望ましい。また、準拠や参照におけるルールが設定されているので、宣言の際には要件を満たしているか確認しておきたい。
GRIスタンダード(ガイドライン含む)を活用しているレポート事例
GRIのウェブサイト上にあるデータベースから検索することができる。
GRI Disclosure Database
GRIスタンダードを活用している国内の事例(2021年度版レポートにて)
●エーザイ株式会社
「GRIスタンダード対照表」
・「GRIスタンダードを参照」という形で対照表を掲載
・統合報告書を始め、環境報告書、有価証券報告書、サステナビリティサイトなどそれぞれの媒体を活用して開示している
・GRI2、GRI3の内容に対応。正式日本語訳が出ていないため、自社で仮訳を作成して掲載している
- ガイドライン解説 [CSRレポートトレンド]
- アワード・ランキング紹介 [CSRレポートトレンド]
- CSR調査データ [CSRレポートトレンド]
- 人材戦略のファーストステップ「CHRO」とは [こちらCSR革新室]
- 物価上昇への対応 大企業から波及させていくために [Global CSR Topics]
- CO2
- CSR
- CSRレポート
- CSR革新室
- ESG
- EU
- GRI
- IIRC
- SDGs
- YUIDEAセミナー
- アメリカ
- カーボンニュートラル
- サステナビリティ
- サステナビリティレポート
- サプライチェーン
- サーキュラーエコノミー
- セミナー
- セミナー開催
- ダイバーシティ
- プラスチック
- プレスリリース
- マテリアリティ
- リサイクル
- 中国
- 人権
- 再生可能エネルギー
- 取材記事
- 太陽光発電
- 情報開示
- 投資家
- 新型コロナウイルス
- 日本
- 東日本大震災
- 株式会社YUIDEA(旧:株式会社シータス&ゼネラルプレス)
- 気候変動
- 海外CSR
- 温室効果ガス
- 環境省
- 生物多様性
- 社会貢献活動
- 経済産業省
- 統合報告
- 統合報告書
- 自然エネルギー
- 電気自動車