GRIスタンダード | CSRコミュニケート

公開日： 2022年05月19日

Ⅰ. 正式名称

GRIサステナビリティ・レポーティング・スタンダード
（The GRI Sustainability Reporting Standards）

Ⅱ. 概要

発行者

GSSB（Global Sustainability Standards Board）

※ GRIとは、サステナビリティ報告のためのガイドラインの作成・普及を目的としたNGOである。GSSBはGRIのもとに設立された組織で、規定の手順に基づきGRIスタンダード策定役を担う。サステナビリティ報告に関する専門知識やステークホルダーの視点を代表したメンバーで構成されている。

目的

あらゆる組織が利用できるサステナビリティ報告のための信頼できる確かな枠組みを提供すること。GRIスタンダードを用いることで、組織が経済・環境・人々に及ぼすもっとも著しいインパクトは何か、持続可能な開発にどのように貢献するか、またはどう貢献を目指すかについて報告することができる。

対象

組織の形態、業種、事業規模、活動地域、これまでのレポーティングの実績などに関わらず、全ての組織を対象としている。
レポート冊子だけではなくその組織として開示した情報すべてを対象とすることができる。Webサイトでの報告や財務報告書との組み合わせなど、様々な形式を用いることも可能である。

内容

GRIスタンダードは、共通スタンダード・セクタースタンダード・項目別スタンダードの3つに分かれる。モジュール形式になっており、社会の変化に応じて適宜改訂版が発行される。
共通スタンダードは、スタンダードを使用する際の原則やルールなどを記載したGRI1基礎^※1、組織に関する開示項目をまとめたGRI2一般開示事項^※1、マテリアルな項目に関してまとめたGRI3マテリアル項目^※1の3つに分かれている。準拠を宣言するためにはこれらすべてに対応する必要がある（一部省略可能な項目もある）。
セクタースタンダードは2021年10月の改訂で加わった要素で、業界内での比較を容易にし、GRIスタンダードを活用するための補助ツールと位置付けられる。39セクターに分かれており、順次発表される予定。
項目別スタンダードは、特定の分野に関連するインパクトを報告するためのパートになっており、200シリーズ（経済関連項目）、300シリーズ（環境関連項目）、400シリーズ（社会関連項目）で構成されている。GRI3に従い、自社に合ったものを選んで使用する。

GRI1の図版をもとにYUIDEAで和文版を作成

「GRIスタンダード全体像」YUIDEA作成

※G3/3.1の概要は、こちらにまとめています
※G4の概要は、こちらにまとめています

沿革・今後

1997年: 草案発表
2000年: GRIガイドライン第1版発行
2002年: GRIガイドライン第2版発行
2006年: GRIガイドライン第3版発行
2011年: GRIガイドライン第3.1版発行
2013年: GRIガイドライン第4版発行
2016年: GRIスタンダード発行; GRI日本フォーラム^※2がGRIスタンダード和訳版を発行
2018年: 改訂版となるGRI303水と廃水、GRI403労働安全衛生を発行
2019年: GRI207税追加
2020年: 改訂版となる306廃棄物を発行
2021年: 共通スタンダードの改訂版（GRI1、GRI2、GRI3）を発行; セクタースタンダードの一例目として「石油・ガス^※1」を発行

※1 YUIDEAによる仮訳（記事公開時点でGRI公式和訳が未発表のため）
※2 GRIとの連携などを通じて、日本における持続可能な社会の構築を目指し活動するNPO法人。2007年に名称を「サステナビリティ日本フォーラム」に変更。

Ⅲ. 企業の対応

世界共通のスタンダードであり、グローバル企業の多くがこのスタンダードを使用している。サステナビリティ報告にあたっては、報告を行う対象・目的を明確にし、それらに適合するように活用することが望ましい。また、準拠や参照におけるルールが設定されているので、宣言の際には要件を満たしているか確認しておきたい。

GRIスタンダード（ガイドライン含む）を活用しているレポート事例

GRIのウェブサイト上にあるデータベースから検索することができる。
GRI Disclosure Database

GRIスタンダードを活用している国内の事例（2021年度版レポートにて）

●エーザイ株式会社
「GRIスタンダード対照表」
・「GRIスタンダードを参照」という形で対照表を掲載
・統合報告書を始め、環境報告書、有価証券報告書、サステナビリティサイトなどそれぞれの媒体を活用して開示している
・GRI２、GRI3の内容に対応。正式日本語訳が出ていないため、自社で仮訳を作成して掲載している

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