ニューヨーク ―（ ビジネスワイヤ ）―米国人の半数以上（60％）が気候変動は人間の活動、特に森林伐採や化石燃料の燃焼の結果であると考えていることが、本日発表された第5回年次Sense & Sustainability^® 調査で分かった。長期間にわたる気温や降雨量の大きな変化に対する人間活動の影響については、米国の成人の30％が懐疑的であり、10％が良く分からないということである。気候変動に対する考え方にかなり影響を及ぼすものとして、米国人の半数以上（57％）が自然・気象災害を挙げている。

先端製造業、アグリビジネスおよび食品、消費者マーケティング、金融サービス、ならびに住宅・建築市場向けのサステナビリティに関するコンサルティングにおいて専門知識を有する世界的なビジネスコミュニケーション企業であるギブズ&ソエル（Gibbs & Soell）は、5回目となるSense & Sustainability調査をハリス世論調査（Harris Poll）によって実施した。今回の調査は2014年1月9日から13日にかけて、米国の成人2,039人を対象にオンラインで実施された。調査期間は、米国立気象局が報告した2014年1月2日～11日の一般に「ポーラー・ボルテックス（極渦）」と呼ばれる、今年初めに起こった北米の寒波の時期と重なった。

「調査結果は、気候変動のような大きな問題を身近なものとして考えさせることの重要性を物語っています」と、ギブズ&ソエルのロン・ロック（Ron Loch）サステナビリティコンサルティング担当上級副社長兼マネージングディレクターは言う。「異常気象の影響を受けない人たちにとっても、ハリケーンや干ばつ、猛吹雪などのニュースは恐怖、心配、そして共感を呼び起こすものとなります。だからこそ、サステナビリティや社会的責任について論じるときにはストーリーテリングがとても重要となるのです。大きな問題が身近なものとなり、理解や意義ある行動につながる可能性のある注目を集めることができます」

主な調査結果は以下のとおりである。

• 自然・気象災害が気候変動に関する意見形成に大きな影響を及ぼしているのは米国人全体で57％、3つのサブグループの中では確信派が73％、懐疑派が36％、不明派が30％。科学研究に関するマスコミ報道も大きな影響力をもつと考えているのは米国人全体の46％で、確信派は59％、懐疑派は25％、不明派は24％である。懐疑派の中では少ないながらも相当数（27％）が、家族や信頼している知人の意見の影響は大きいと回答している。
• 水不足は5年前と比較して、米国人（48％）の関心の高まりの大きな原因として浮上している。気候変動に対する考え方に基づいて分けられたサブグループ内で見ると、水不足が上位3つの問題の1つであるのは確信派が56％、懐疑派が40％、不明派が22％である。懐疑派だけで見ると、少ないながらも相当数（16％）が気候変動は5年前と比較して特に心配の種になったとしている。
• 一般市民は、人々の幸福、地域社会そして環境に対して大きな責任を負うと米国人の大半（64％）は考えており、気候変動に関する3つのサブグループ全体を見ると、確信派で71％、懐疑派で56％、不明派で42％がこのように考えている。
• Sense & Sustainability^® 調査では連続3年目となる今年も、企業の大半（「ほとんど」、「ほぼすべて」、または「すべて」）が「環境保全（going green）」に取り組んでいると考えているのは米国の成人のおよそ5人に1人（21％）しかいないことが分かった。5年前の最初の調査結果と比較すると増加を示しており、当時は企業の大半が環境改善に取り組んでいると考える米国人はたったの16％しかいなかった。
• 環境問題に関する一般的知識の分野では、米国人の自信は低下し続けている。2014年は55％がサステナビリティや環境に関するテーマについて十分知識があると思うと回答しているが、調査で初めてこの質問が出された2012年には61％であった。
• 情報へのアクセスが手掛かりとなる可能性がある。米国の成人の半数以上（59％）が、普段ニュースを見るときのメディアで環境保全に「取り組んでいる」企業に関する情報を目にすることが多いと回答している。この数字は2012年に調査で初めて質問したときと比べると落ち込んでいる。当時は65％が、普段利用するメディアで環境に配慮している企業のニュースを見ると回答していた。

ギブズ&ソエルは、サステナビリティコンサルティング、CSR、環境に配慮した製品や技術、慣行などの発売・立ち上げおよび発展の指導において長年にわたり実績を積み重ねてきた。同社が助言を提供する顧客は増え続けており、顧客が企業戦略にサステナビリティを盛り込み、説得力のあるサステナビリティレポートを作成し、重要なステークホルダーを建設的な対話に参加させる手助けをしている。

ギブズ&ソエルのSense & Sustainability^® 調査の概要については、ギブズ&ソエルのウェブサイトを参照されたい。

ギブズ&ソエル社について

ギブズ&ソエル社は、ニューヨークに本社を置き、シカゴ、ノースカロライナ州ローリー、スイスのバーゼルにオフィスを構える独立ビジネスコミュニケーション企業である。同社のグローバルネットワークはPROI Worldwideパートナーシップを通じて50か国以上にまたがる。ギブズ&ソエルではあらゆるコミュニケーションサービスを利用してビジネスとコミュニケーションの戦略を一体化し、顧客のためのバリューチェーン全体にわたる持続可能な関係を構築している。同社は成果を生み出す行動を起こしている。詳細についてはwww.gibbs-soell.comを参照。

ギブズ&ソエルのSense & Sustainability^® 調査について

2014年度ギブズ&ソエルSense & Sustainability調査はビジネスコミュニケーション企業による、持続可能な慣行、製品あるいはサービスを通じて環境改善に取り組む企業の努力について米国の成人を対象に尋ねる5回目の年次調査である。調査はギブズ&ソエルに代わってハリス世論調査によって実施された。米国内で2014年1月9日から13日にかけてオンラインで、QuickQueryオンラインオムニバスサービスを通じて米国の18歳以上の成人2,039人を対象に行われた。理論的サンプリング誤差は見積もることができない。調査方法の全容については重み変数およびサブグループのサンプルサイズも含め、メアリー・C・ブエイ（Mary C. Buhay）まで尋ねられたい。

翻訳：インターグループ