GRIのサステナビリティ・レポーティング・ガイドラインでは、マテリアリティを特定することが求められていますが、そのプロセスを開示することも重要です。なぜ、どうしてその課題をマテリアリティと特定したのか？を開示することは、透明性を示しているともいえます。そこで、GRIガイドラインに沿ってマテリアリティの特定プロセスを報告しているなかから、特徴的な事例をご紹介します。

東京エレクトロン株式会社

環境・社会報告書2014

• GRIガイドライン第3.1版に準拠して報告書を作成しており、2014年度版で初めて「ステークホルダーの視点」と「事業継続・成長の視点」から判断した、重要報告課題について開示している。
• 特定された課題について、主なステークホルダーと、参照箇所（該当ページ）について整理されている。
• p28-29では重点報告課題と連動した「CSR目標」も開示されているが、分類方法が異なっており関連性がわかりにくくなっている。特に重点報告課題の「概要」と、CSR目標の「活動テーマ」の関連が明確になると、より一貫性が増し読み手の理解を助ける。

株式会社NTTドコモ

サステナビリティレポート2014

• GRIガイドライン第4版を参照して作成しており、2014年度版から重要性分析の結果を開示している。
• 重要性分析として、バウンダリーを説明するとともに、カテゴリ別に「マテリアルな側面」と「側面がマテリアルである理由」を説明している。
• GRI対照表では、コア基準に準拠していることを記載している。（G-32）