レポート事例集

コミュニケーションツールの使い分けをわかりやすく説明している事例

企業は自社の取り組みをステークホルダーに伝えるために、さまざまなコミュニケーションツールを用意しています。このとき、冊子/ウェブサイトのような「ハード」と、CSRコンテンツ/IRコンテンツのような「ソフト」、2つの側面からツールを使い分けています。さまざまコミュニケーションツールがあるなかで、どれを選択するのが効果的か、読者が必要とする情報にアクセスしやすくするための工夫が必要です。そこで今回は、コミュニケーションツールの使い分けについて解説している事例をご紹介します。

大成建設株式会社

CORPORATE REPORT 2014

  • 大成建設では、非財務情報を開示するツールとして、「CORPORATE REPORT 2014」「CORPORATE REPORT 2014 DATA BOOK(別冊)」などの発行物を作成している。
  • ウェブサイトも含めた様々なコミュニケーションツールについて、財務情報・非財務情報に分けてツールを紹介している。
  • 「CORPORATE REPORT 2014」は顧客・投資家・学生など、「CORPORATE REPORT 2014 DATA BOOK(別冊)」は株主・投資家・学生などと、主な対象読者も明記している。

p1 コミュニケーションツールの構成


TOTO株式会社

コーポレートレポート2014

  • TOTOグループは、すべてのステーホルダーに向けた総合的コミュニケーションツールとして「コーポレートレポート」を作成している。
  • その他にも「TOTOのご案内」「コーポレートビュー 2014」「企業Webサイト」を通じて情報開示を行っている。
  • 各ツールについて、対象読者(一般向けか専門家向けか)および掲載内容(詳細か概要か)の2軸で整理している。

p2 TOTOグループコミュニケーションツールの全体像

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