レポート事例集

2014年版統合報告書 ~見通し~

株式会社YUIDEA(旧:株式会社シータス&ゼネラルプレス)では、統合報告にはその基本となる「統合思考の実践が重要である」との立場から、2014年10月に「IIRC国際統合報告フレームワーク」に沿ってベンチマーク調査を実施しました。

IIRC国際統合報告フレームワークでは、統合報告書の作成・表示についての7つの「指導原則」と、統合報告書に含まれる情報の分類として8つの「内容要素」が掲げられています。今回は8つの内容要素から、「見通し(組織がその戦略を遂行するに当たり、どのような課題及び不確実性に直面する可能性が高いか、そして、結果として生じるビジネスモデル及び将来の実績への潜在的な影響はどのようなものか)」について、記載が優れている事例をご紹介します。

※2014年10月31日開催セミナー「2014年度版 日本における統合報告~事例から見る課題と今後の可能性~」にて報告した内容の抜粋です。


日本郵船株式会社

NYKレポート2014

  • 日本郵船は、「事業環境と経営課題」を「未来」として位置付け(P30-31)、調査機関によるデータを活用するかたちで需要などの見通しを記載。同時に、海運業をめぐる規制についても説明している。

p30-31

株式会社LIXILグループ

Full Effort, Full Potential アニュアルレポート2014

  • LIXILは、「事業を取り巻く環境」として、中長期のトレンドを定量、定性的な情報を元に説明(P34-35)。
  • データは、省庁や国際機関のものを活用。それ以外にも、国内・海外の事業概略において「市場環境」「市場に影響を与える要素」を記載。各事業における「営業戦略」とセットで把握できるように説明されている(P30-33)。

p34-35

p30-31

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