「マテリアリティ」の定義をたどると2006年、英国の非営利組織であるアカウンタビリティが中心となり発行された「マテリアリティ・レポート」に遡ります。

その中で、「マテリアルな課題とは、組織のパフォーマンスに大きな違いをもたらす可能性のある課題である」と定義され、CSR活動が長期的視点で、財務や企業経営に影響を及ぼす重要な要因であることが示唆されました。

その後、GRIガイドラインでは第3版で「重要性（マテリアリティ）」原則が導入され、投資家向けIIRC（統合報告フレームワーク）やSASB（米国サステナビリティ会計基準審議会）からも、定義は異なりますが「マテリアリティ」の概念が導入されました。

各フレームワークによる定義はこちら「マテリアリティとは」

当調査でも、2017年の時点で大多数の企業がマテリアリティを特定。また一度特定したマテリアリティを見直す段階にあります。

YUIDEAによるマテリアリティ（重点課題）特定のプロセス
―マルチステークホルダー向けから投資家向けへ―

YUIDEAでは、CSRの情報開示ガイドラインの中でグローバルに最も影響力があるGRIスタンダードにて示されているプロセスを参考にしつつも、ESG投資の高まりに伴って投資家視点を踏まえたマテリアリティ（重点課題）を特定するサービスを提供しています。

特定のプロセスは「0：基礎資料準備」「1：外部重要性調査」「2：自社重要性調査」「3：優先順位づけ（ポイント集計）」「4：マッピング」「5：マテリアリティの特定」「6：マテリアリティの検証・修正」の大きく7つのステップで行います。各ステップについて、以下詳細をご紹介します。

ステップ0：基礎資料の準備

0-1A．バリューチェーン分析

0-1B．ステークホルダー分析

0-1C．バウンダリー分析

0-2．ビジネスモデル概念の整理

【YUIDEAポイント】
ビジネスの全体像を把握するための基礎資料の作成になります。経営戦略を立てる上で、経営企画部等が既に調査をしている場合があります。調査前に社内での状況をご確認いただきます。
YUIDEAで調査する場合は、関連資料を頂いたうえで、関連部署へのヒアリングをし、企業内で暗黙知となっている情報を明文化し、整理していきます。

ステップ1：外部重要性調査

1-1．ESG外部評価機関、業界特性、国際規範を踏まえた課題（イシュー）の抽出

1-2．外部における重要度の確定

1-3．同業他社等の検証

【YUIDEAポイント】
投資家視点であるESG外部評価機関（DJSI、MSCI、FTSE、CDP、サステナリティクス等）、GRIやSASBといったグローバルなガイドライン、グローバル・コンパクト10原則、ISO26000といったイニシアティブ等から、幅広く社会の課題（イシュー）を抽出します。
貴社が属する業界特有の重点テーマなど、外部からの重要度を整理したのちに、同業他社のマテリアリティとも比較します。

ステップ2：自社重要性調査

2-1．経営計画、事業部ごとの事業計画等から課題（イシュー）の抽出

2-2．上記情報の整理と一覧化

2-3．標準テーマ（社外での言葉）との用語・関係性整理

【YUIDEAポイント】
貴社の中長期経営計画や社内資料に折り込まれている社内用語と比較可能な標準的なテーマとの関係性を整理します。中長期で社会課題解決に貢献する事業計画など、企業独自のチャンス側面の項目も追加します。

ステップ3：優先順位づけ（ポイント集計）

（3-1．社内関係者へマテリアリティ特定とポイント付加の作業説明）

3-2．ポイント集計

3-3．自社重要性項目と外部重要性項目の差異の検証

【YUIDEAポイント】
担当部署以外の方にもマテリアリティ特定の意義やポイントをご理解いただけるようなツールをご用意します。（説明会の実施も可能です）。

ステップ4：マッピング

これまでのプロセスを通じたポイント集計で、マッピングを実施。重要性の可視化を行います。

ステップ5：マテリアリティの特定

5-1．マップ分布から、重要性を判断する領域を検討・確定

5-2．マテリアリティ項目を特定

（5-3．SDGs項目との関係性整理）

ステップ6：マテリアリティの検証・修正（次年度へ向けた取り組み）

6-1．外部有識者などによる検証

6-2．社内で継続利用可能なマニュアル資料作成

【YUIDEAポイント】
特定されたマテリアリティの妥当性を検証し、必要に応じて前段階の資料を修正。また、外部重要性はもとより、自社重要性は毎年大きく変化があります。そういった年々の変化を反映できるよう、カスタマイズ可能な調査元資料をご提供します。翌年以降、自社でマテリアリティの検証が出来ます。

YUIDEAは2000年よりサステナビリティ・ESG情報開示をはじめとしたCSR分野に携わり、専門の調査・コンサルティング組織（CSR革新室）が情報とノウハウを蓄積してきました。この知識と経験によって確立されたプロセスで、企業ごとのマテリアリティ（重点課題）の特定をサポートします。

【実績】自動車、化学、食品製造、流通、機械、事務機器、エネルギー、医療機器、製薬ほか多数の企業を支援しています。

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マテリアリティ（重点課題）の特定、もしくは見直し、有識者によるレビューなど、お悩みがありましたら、是非お気軽にご相談ください。

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