投資先・取引先として選ばれるために
YUIDEAは、ESG評価機関からの評価向上を支援しています
主要取引先からの要望により「エコバディス」や「セデックス」といったサプライチェーンプラットフォームへの対応や、投資家に情報を提供する「FTSE」「MSCI」「CDP」などの評価の対象となるなど、企業がESGの側面から評価される機会が増えています。
YUIDEAは20年以上にわたって、サステナビリティ情報開示を支援してきました。評価機関によって、さまざまな特徴がありますが、それらを踏まえ取り組むべき課題を特定し、必要に応じて方針策定や見直しなどもお手伝いしながら、評価向上をサポートしています。
評価機関対応のこのような課題を解決します
①投資家系の評価機関がいろいろあって、どの機関から対応すればよいのかわからない
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評価機関によって、評価方法には特徴があります。
例えば、ある企業ではFTSEでは14テーマ約150項目が調査されます。一方で、MSCIでは10テーマ約50項目となっていました。
このような違いは、FTSEでは広くまんべんなく調査するのに対して、MSCIでは投資家が重要であると考える項目に絞って深く調査するためです。評価機関対応ごとの特徴を踏まえ、対応先の決定についてもご支援いたします。
②テーマが多岐にわたるが、他部署の協力が得られない
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評価機関は様々な項目で企業を評価するため、他部署の協力は不可欠です。
他部署の方々にスムーズにご協力いただくには、必要なデータの提供を依頼するだけでなく、
なぜその評価機関への対応が必要なのか、なぜその評価機関はそのデータを評価するのかといった背景情報からご理解いただくことで、スムーズにご協力いただけることが多くなっています。
こうした協力体制の構築からご支援いたします。
YUIDEAが選ばれる理由
特長1 複数の評価機関にも同時に対応が可能
複数の評価機関から共通して評価される項目は、優先的に対応すべき項目といえます。YUIDEAでは、複数の評価機関に対して同時に対応することもサポートしています。
また評価機関だけでなくGRIやSASBといったフレームワークについても、評価機関と同様の対応が可能です。FTSEとGRIや、FTSEとMSCIとGRIを同時にご依頼いただくケースもあります。
特長2 方針策定や目標設定など、必要な要素の作成も支援
現状分析の結果、評価を向上するためには方針の見直しや、新たにKPIの策定が必要になることがあります。YUIDEAではサステナビリティ経営の推進も支援しているため、方針やKPIの策定についても対応が可能です。
また、他部署の関係者への説明会や経営層向けの勉強会、社内で必要な資料の制作もサポートしています。
YUIDEAによる、評価機関対応の主なステップ
Step１ 現状・課題分析
・まずは対応すべき評価機関を特定します。
・その評価機関からのフィードバックレポートなどをもとに、課題を特定します。
Step２ 対応関係者へのインプット・社内の状況調査
・評価機関によって、他部門の協力が必要な場合もあるため、関係者に評価機関対応の目的・意義を理解してもらい、協力体制を構築します。
・開示が充分にできているのに、評価されていない項目がないかなど、課題として特定した項目が、社内の現状に合っているかを確認します。
Step３ ロードマップの策定
・特定された各課題について、対応しないという選択肢も含めて、直近の評価タイミングでの反映を目指すものと、中長期的な反映を目指すものに整理します。
・直近で対応する項目について、何を、だれが、どのように、いつまでに対応するかを決定します。
Step４ 社内情報の集約
・直近の反映を目指す項目について、情報の作成、収集、開示方法の検討などを進めます。
Step５ 情報開示
・直近の反映を目指す項目を開示し、中長期的な反映を目指す項目の対応方法を決定します。
・フィードバックレポート等を確認し、正しく反映されていない場合は評価変更のリクエストを送ります。
よくあるご質問
Q.いつスタートするのがよいですか？
早ければ早いほど効果的です。
多くの企業が気にしている「FTSE」や「MSCI」は半年ごとに再評価が行われます。次の評価のタイミングで、より高く評価されるためには、なるべく早く対応することが必要です。
Q.何からやったらよいですか？
まずはStep1に示した様に、自社の現状と、評価機関の要求事項の差を分析することから始まります。次にその差を埋めるためには何が必要なのかを確認します。
方針が必要なのか、情報を集める体制が整っていないのか、そもそも課題として認識されていないという場合もありますので、現状分析が何よりも優先されます。
まずはお気軽にご相談ください
YUIDEAは2000年よりサステナビリティ・ESG情報開示をはじめとしたCSR分野に携わり、専門の調査・コンサルティング組織（CSR革新室）が情報とノウハウを蓄積してきました。この知識と経験によって確立されたプロセスで、企業ごとのマテリアリティ（重点課題）の特定をサポートします。
マテリアリティ（重点課題）の特定、もしくは見直し、有識者によるレビューなど、お悩みがありましたら、是非お気軽にご相談ください。
以下のご相談フォーム、またはお電話から、お問い合わせをお待ちしております。
■ご相談窓口：株式会社YUIDEA Sustainability Consulting
TEL:03-4400‐0837
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